こんにちは！カード印刷のブログです。

ポイントカードの歴史は、諸説色々あるようですが、

1984年にはＡＮＡがマイレージカードを発行し、1985年には、大手家電量販店のヨドバシカメラが、顧客との値引き交渉を減らす目的から流通業界で初めてポ
イントカードを発行した時から普及していったようです。

過去記事参照下さい！（一番下にリンクがあります。）

1990年頃には、クレジットカード利用で貯まるポイントを貯めるとポイントに応じ商品がもらえる仕組みが流行りました。

2000年頃に、各お店でしか使えないポイントカードを共通化する動きが出てきました。

共通ポイント

ボーリング場大手ラウンドワンが始めた「クラブネッツカード」は、個店を対象に600万枚程度のマイフェアICカードを会員証として全国に広まり2000ポイント貯まると1000円キャシュバックできる特典がありましたが、約1年で破綻してしまいました。

現在は、地域密着型に姿を変えて生き残っています。

マツモトキヨシ他で始まったGOOPONなども、思うように協賛店舗が伸びず、商品ポイントと購入ポイントとクレジットポイントの3階建てでポイントが貯まる先駆けでしたがこちらも1年程度で破綻してしまいました。

呉越同舟ということわざの通り、経営主体が違うお店で自分のお店で出したポイントが、他のお店に使われることがうまくいかなかったような気がします。

Tポイント

2003年に共通ポイントサービス「Tポイント」がスタートし、2012年現在、Tポイント提携企業19社でTカードを発行していました。

（出典：Tポイント10周年HPより）

2022年6月現在の会員数約7008万人と最も普及した第一号が「Tポイント」と言って過言ではないかと思われます。

上記提携店舗の中に、インターネットでポイント交換が出来る「NETMILE」や「G-POINT」なども入っています。2000年代はポイ活という言葉が出来て、丘マイラーという言葉も流行りましたね。

ただ、ポイントを出すお店の多くは「少ない利益から実質値引きとなるポイント付与」を嫌がっている状況で、家電量販店以外にたくさん貯まるポイントはdocomo,auなどキャリア会社のものでした。

約20年間リアル店舗の共通ポイントでの王者であったTポイントカードも、Yahooやファミマなどが離れていくこととなり2023年現在ではちょっと勢いがありません。

楽天ポイント

2002年に開始した楽天ポイントは、楽天市場での買い物金額に応じポイント還元をメインとしていました。

2009年にイーバンク銀行を買収し「楽天銀行」へ。ビットワレットが運営するEdyを買収し「楽天edy」となり、その後もM&Aを進めリアル店舗にもどんどん攻め込んでいます。

楽天ポイントを実店舗で共通ポイントサービスとして利用可能にするポイントカードである。2014年10月1日からRポイントカードの名称でサービスを開始した。ポイント還元率などは加盟店毎に異なり、ポイントは貯まるが使用できない加盟店もある。

最近、西友のネットスーパーが楽天になっていたり、ホームセンターコーナンで楽天ポイントを進められたり、リアル店舗にどんどんと進出してきています。

（出典：IT Media NEWSより）

Pontaポイント

Wikipediaによると

2008年12月1日付で三菱商事の100%子会社として設立されていたロイヤリティ マーケティング（以下「LM」と記す。）が中心となって2010年3月1日に立ち上げた、共通ポイントカードサービスである。三菱商事と関連の深かったローソン、昭和シェル石油、ゲオの既存ポイントカード会員をPontaに移行させることで、サービス開始当初から約2000万人の会員を確保できるとしており、サービス開始から3年間で加盟社数30社・会員数3000万人を目標とする方針を明らかにしていた。

2015年リクルートポイントと統合し、2020年au WALLETポイントをPontaに統合しています。

2022年6月末現在、Pontaは会員数1億816万人という国内最大級の会員基盤を持つ。2022年7月1日時点で、提携社は143社、ブランド数は202ブランド、2022年5月1日時点で提携店舗数は26万店を数えようです。

dポイント

1998年ClubDoCoMoからスタートし2001年携帯電話契約者を対象として「ドコモポイントサービス」が2015年12月に「dポイント」となりました。

その後、かなりの店舗で使えるようになってきています。2022年6月現在で会員数9040万人を突破。

（出典：ケータイWatch記事より）

auもdocomoも携帯電話契約していない人へも門戸を開放している為、ここ数年で急激に使える店舗数を増やしています。

まとめ

2023年現在「共通ポイントの4強」は上記掲載の4社であると思われますが、Tポイントは提携店が減っていく傾向です。

自社店舗でしか使えない路線を踏襲している最大手は、ヤマダ電機、ビックカメラ、ヨドバシカメラなど大手家電量販店とnanaco、WAONなどの流通系とJREポイントを駅構内に展開するJR東日本です。

ただ、カードを発行しない〇〇Payが増えている現状、Softbank系列のPayPayポイントがとっても便利です。

セブンイレブンでの買い物は、nanacoではなくPayPayを利用する人が増えています。

ファミペイが使える店舗も増えていて、Tポイントも貯まるなどポイントの2重とりが増えたという実感もあります。

Tポイント１強の時代が長く続いていましたが、これからの共通ポイントはカードをかざすことなくスマホアプリで処理するものになってきました。

なかなか共通化できなかった「共通ポイント」がスマホの中のアプリという形で実現しています。

お財布の中にたくさんのカードがある状況からスマホ1台で何でも対応できる世の中になってきました。

では、カードを解約しようとPontaカードとJCBの一体カードを解約しようと電話を入れたところ、Pontaカードを１から作ってもらうことになると言われ、解約を断念しました。

（ApplePayに入れたnanaco、WAONカードはクレジットカードでは無い為使えなくなりました。）

しがらみが色々あるのかと思いますが、家電量販店のカードもアプリで使っていますが、カードは家の机の中にある状況です。

まったく新しいサービスはともかく、古くからあるポイントカードは実カードとアプリの両方対応にしばらくはなるのかと思われます。

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